歯科医師国家試験の合格率｜国公立・私立で差はある？

歯科医師国家試験の合格率を調べると、国公立大学と私立大学の間に違いがあることがわかります。しかし、「国公立大学のほうが合格しやすい」「私立大学は国家試験に不利」と単純に判断することはできません。 2026年に実施された第119回歯科医師国家試験では、国公立大学の全体合格率が72.3％、私立大学が58.7％となり、13.6ポイントの差がありました。一方、新卒者だけで比較すると、国公立大学84.7％、私立大学78.4％で、差は6.3ポイントに縮まります。 この違いには、受験者の構成、既卒者の割合、卒業判定、大学ごとの教育体制など、さまざまな要素が関係している可能性があります。 この記事では、厚生労働省が公表した第119回歯科医師国家試験の結果をもとに、国立・公立・私立大学の合格率を比較し、数字の背景と歯学部選びで確認したいポイントをわかりやすく解説します。

1．歯科医師国家試験の合格率は国公立と私立でどれほど違う？

歯科医師国家試験の合格率を国公立大学と私立大学で比較すると、全体では国公立大学のほうが高い結果となっています。ただし、この数字は大学の教育力だけを表しているわけではありません。合格率の意味を理解するためには、最初に試験全体の状況を確認する必要があります。 2026年1月31日と2月1日に実施された第119回歯科医師国家試験では、全国の受験者数は2,837人、合格者数は1,757人、全体合格率は61.9％でした。新卒者に限定すると受験者1,849人のうち1,482人が合格し、合格率は80.2％です。つまり、卒業したばかりの受験者と、過去に卒業した受験者を合わせた数字では、大きな違いが生じています。 大学の設置区分別に見ると、国立大学の全体合格率は73.9％、公立大学は63.6％、私立大学は58.7％でした。国立大学と私立大学の差は15.2ポイントです。国立大学と公立大学を合わせた国公立大学全体では72.3％となり、私立大学との差は13.6ポイントになります。 ここで注意したいのは、国公立大学の合格率が高いという事実と、国公立大学に入学すれば国家試験に合格しやすくなるという推測は別だということです。大学に入学する段階での学力、学生の学習状況、卒業までの進級制度、受験する卒業生の構成などが異なるため、単純な比較だけでは原因を特定できません。 例えば、同じ100人が国家試験を受験した場合でも、新卒者が90人を占める大学と、既卒者が40人を占める大学では、全体合格率の意味が変わります。全国的に新卒者の合格率が既卒者より高いため、既卒者が多い大学では全体の数字が低くなりやすい構造があります。 さらに、国家試験の合格率は原則として実際の受験者数を分母に計算されています。卒業できなかった学生や、出願しても受験しなかった人は含まれません。したがって、入学から卒業、国家試験合格までの一連の流れを評価する指標としては、合格率だけでは不十分です。 国公立大学と私立大学の間には実際に数値の差があります。しかし、重要なのは差の大きさそのものではなく、その差を生み出している受験者構成や教育環境を理解することです。大学選びでは、全体合格率に加えて新卒合格率、卒業率、進級状況などを組み合わせて確認することが求められます。また、同じ年度の合格率でも受験者数が少ない大学ほど数人の合否で大きく変動します。単年度の順位にこだわらず、複数年の推移を見て慎重に比較しましょう。

2．国立大学・公立大学・私立大学の合格率を比較

歯科医師国家試験の合格率をより詳しく理解するには、国立大学、公立大学、私立大学を分けて確認することが重要です。「国公立」という表現でまとめられることが多いものの、国立大学と公立大学では大学数や受験者数が異なります。 第119回歯科医師国家試験の結果を大学の設置区分別に整理すると、次のようになります。 <table header-row="true"> <tr> <td>大学区分</td> <td>受験者数</td> <td>合格者数</td> <td>合格率</td> </tr> <tr> <td>国立大学</td> <td>609人</td> <td>450人</td> <td>73.9％</td> </tr> <tr> <td>公立大学</td> <td>110人</td> <td>70人</td> <td>63.6％</td> </tr> <tr> <td>国公立合計</td> <td>719人</td> <td>520人</td> <td>72.3％</td> </tr> <tr> <td>私立大学</td> <td>2,096人</td> <td>1,231人</td> <td>58.7％</td> </tr> </table> 国立大学では609人が受験し、450人が合格しました。合格率は73.9％です。これに対して公立大学は110人が受験し、70人が合格し、合格率は63.6％でした。2026年の公立大学区分は九州歯科大学のデータに相当します。そのため、公立大学の結果を多数の大学の平均値と考えないようにする必要があります。 一方、私立大学は2,096人が受験し、1,231人が合格しています。国公立大学に比べて受験者数が多く、全国の歯科医師養成において大きな役割を担っていることがわかります。ただし、私立大学全体の平均値には、合格率の高い大学と低い大学の両方が含まれています。 例えば、国立大学の岡山大学歯学部は全体合格率86.2％、長崎大学歯学部は82.7％でした。一方、私立大学の東京歯科大学は94.0％、昭和医科大学歯学部は90.0％となっています。このように、私立大学にも国立大学全体の平均を上回る合格率を示した大学があります。 また、国立大学の中でも、年度によって合格率は異なります。受験者数が比較的少ない大学では、数人の合否によって合格率が大きく動く場合があります。例えば50人が受験する大学では、1人の合否が合格率の2ポイントに相当します。単年度の数字だけで教育の優劣を決めることは適切ではありません。 さらに、大学によって国家試験への出願者数と実際の受験者数に差がある点にも注意が必要です。大学の教育体制を評価するときには、受験した学生だけでなく、受験に至るまでの状況も確認することが望まれます。 国立・公立・私立の比較は、全国的な傾向を把握するためには有用です。しかし、具体的な進学先を考える場合は、大学ごとの新卒合格率、受験者数、過去数年間の推移を確認し、平均値だけで判断しない姿勢が重要です。

3．新卒合格率で比較すると差は縮まる？

国公立大学と私立大学の全体合格率には13.6ポイントの差があります。しかし、新卒者だけに限定すると、その差は6.3ポイントに縮まります。この違いは、国家試験の合格率を正しく理解するうえで非常に重要です。 第119回歯科医師国家試験の新卒者の結果は、次のとおりです。 <table header-row="true"> <tr> <td>大学区分</td> <td>新卒受験者数</td> <td>新卒合格者数</td> <td>新卒合格率</td> </tr> <tr> <td>国立大学</td> <td>481人</td> <td>413人</td> <td>85.9％</td> </tr> <tr> <td>公立大学</td> <td>82人</td> <td>64人</td> <td>78.0％</td> </tr> <tr> <td>国公立合計</td> <td>563人</td> <td>477人</td> <td>84.7％</td> </tr> <tr> <td>私立大学</td> <td>1,278人</td> <td>1,002人</td> <td>78.4％</td> </tr> </table> 国立大学と私立大学の新卒合格率の差は7.5ポイントですが、国公立大学と私立大学の差は6.3ポイントです。全体合格率で見られた差よりも小さくなっていることがわかります。 この理由を考えるうえで重要なのが、既卒者の存在です。既卒者とは、国家試験を受験する年より前に歯学部を卒業した人を指します。過去の国家試験で不合格となった人が多く含まれますが、すべての既卒者が同じ回数の再受験者というわけではありません。 2026年の全国の既卒合格率は27.8％でした。新卒合格率80.2％と比較すると52.4ポイントの差があります。この大きな違いによって、既卒者を多く含む大学の全体合格率は低くなりやすい傾向があります。 一方、新卒者だけで比較すれば、受験時点の条件をある程度そろえることができます。ただし、新卒合格率も完全に公平な指標ではありません。大学ごとに進級判定や卒業要件が異なるため、同じ入学年度の学生が全員その年に国家試験を受験できるとは限らないためです。 例えば、ある大学では入学した学生の多くが6年間で卒業し、国家試験を受験しているかもしれません。別の大学では、卒業試験の判定が厳しく、一定数が留年している可能性もあります。この場合、新卒合格率が同じでも、入学から国家試験合格までの実態には差が生じます。 したがって、歯学部への進学を検討している人は、新卒合格率を重視しながらも、留年率や標準修業年限内での卒業率も確認することが重要です。 すでに歯学部に在籍している学生にとっては、大学区分による平均値よりも、自分自身の学習状況や模擬試験の成績、必修問題への対応状況などが直接的な課題になります。 新卒合格率は大学間比較に役立つ数字ですが、それだけで大学の教育力や個々の学生の合格可能性を判断できるわけではありません。数字を比較するときは、分母に含まれる学生の条件もあわせて確認する必要があります。

4．国公立大学の合格率が高い背景とは？

国公立大学の歯科医師国家試験合格率が私立大学全体より高い背景には、いくつかの要素が考えられます。ただし、どの要素がどの程度影響しているかを、単年度の合格率だけで証明することはできません。原因を断定するのではなく、可能性として整理することが重要です。 最初に考えられるのが、入学時の選抜方法や学生の学力構成です。国立大学の歯学部では、一般的に大学入学共通テストと個別学力試験などを組み合わせた選抜が行われています。幅広い科目の学習を求められることが多く、入学者の基礎学力や学習経験が国家試験への準備に影響する可能性があります。 ただし、大学入学時の学力と国家試験合格率との関係を正確に評価するには、個々の学生の成績を長期的に追跡する必要があります。入試難易度が高い大学ほど必ず国家試験の合格率も高くなるとは限りません。 次に、大学での教育体制が挙げられます。歯学部では、解剖学、生理学、病理学、薬理学などの基礎医学・歯学に加え、保存修復学、歯周病学、補綴学、小児歯科学、口腔外科学など、広い範囲の専門知識を学びます。国家試験では、これらの知識を臨床的な判断に結びつける能力も求められます。 大学によって講義の構成、実習の内容、臨床実習の機会、学習支援制度などは異なります。こうした教育環境の違いが試験結果に影響する可能性はありますが、国公立大学だから教育水準が高く、私立大学だから低いという単純な区分はできません。 また、卒業判定と国家試験の受験資格も重要です。歯科医師国家試験を受験するためには、原則として歯学部を卒業するなど、法令で定められた受験資格を満たす必要があります。大学が卒業判定をどのように行っているかによって、国家試験を受験する学生の構成が変わる場合があります。 さらに、既卒者の割合にも違いがあります。第119回では、国公立大学の受験者719人のうち既卒者は156人、私立大学では2,096人のうち818人が既卒者でした。既卒者の割合は国公立大学で約21.7％、私立大学で約39.0％です。新卒・既卒間の合格率の違いを考慮すると、この構成差は全体合格率の差を理解するうえで無視できません。 一方、私立大学には国家試験対策に特化した講義や個別指導、模擬試験後の補習などに力を入れている大学もあります。大学の設置区分だけで学習支援の充実度を判断することはできません。 国公立大学の合格率が高い背景を考えるときには、入学時の学力、教育体制、卒業判定、既卒者の割合という複数の視点が必要です。合格率の差を一つの理由に結びつけず、客観的な資料を組み合わせて評価することが大切です。

5．私立大学でも合格率が高い大学はある？

歯科医師国家試験の合格率を大学別に確認すると、私立大学の中にも非常に高い合格率を示す大学があります。そのため、国公立大学と私立大学という設置区分だけで、国家試験への強さを判断することは適切ではありません。 第119回歯科医師国家試験では、東京歯科大学の全体合格率は94.0％、昭和医科大学歯学部は90.0％でした。いずれも国立大学全体の73.9％を上回っています。大学ごとに結果を比較すると、私立大学の中にも大きな差があることがわかります。 <table header-row="true"> <tr> <td>私立大学</td> <td>全体合格率</td> <td>新卒合格率</td> </tr> <tr> <td>東京歯科大学</td> <td>94.0％</td> <td>96.9％</td> </tr> <tr> <td>昭和医科大学</td> <td>90.0％</td> <td>94.6％</td> </tr> <tr> <td>日本歯科大学新潟生命歯学部</td> <td>78.6％</td> <td>84.8％</td> </tr> <tr> <td>北海道医療大学</td> <td>75.0％</td> <td>89.7％</td> </tr> <tr> <td>神奈川歯科大学</td> <td>74.4％</td> <td>81.5％</td> </tr> </table> 東京歯科大学では、新卒受験者127人のうち123人が合格し、新卒合格率は96.9％でした。また、昭和医科大学歯学部では新卒受験者93人のうち88人が合格し、94.6％となっています。これらの数字から、私立大学であっても高い新卒合格率を示すケースがあることが確認できます。 ただし、合格率が高いという結果だけで、大学の教育方法が優れていると断定することはできません。入学時の学生の学力、進級制度、卒業試験の判定、国家試験対策、既卒者の人数など、さまざまな条件が関係している可能性があるためです。 特に注目したいのは、大学によって全体合格率と新卒合格率の差が大きく異なる点です。大阪歯科大学では、第119回の新卒受験者57人全員が合格し、新卒合格率100.0％でした。一方、既卒者を含めた全体合格率は58.3％です。これは、新卒と既卒の合格率や受験者構成の違いが、大学全体の数値に大きく反映される例といえます。 また、国家試験の合格率だけでは、大学でどのような教育を受けられるかまではわかりません。臨床実習の内容、患者さんと接する機会、教員による個別支援、大学附属病院の診療体制なども、歯科医師としての成長を考えるうえで重要な要素です。 私立大学を検討する際には、合格率の高低だけではなく、学費、学習支援、留年率、卒業率、臨床実習の充実度などを総合的に確認することが望まれます。 私立大学全体の合格率が国公立大学より低いとしても、個々の大学の状況は大きく異なります。重要なのは「私立か国公立か」という分類ではなく、進学を希望する大学がどのような教育環境を提供し、学生がどのような過程を経て国家試験に臨んでいるかを確認することです。

6．既卒者の割合が大学別合格率に与える影響

歯科医師国家試験の合格率を比較する際、特に注意したいのが既卒者の割合です。既卒者とは、国家試験を受験する年より前に歯学部を卒業した人を指します。既卒者の合格率は新卒者と大きく異なるため、その割合が大学全体の合格率に影響します。 第119回歯科医師国家試験では、全国の新卒者1,849人のうち1,482人が合格し、合格率は80.2％でした。一方、既卒者は988人が受験し、275人が合格しています。既卒合格率は27.8％で、新卒者との差は52.4ポイントでした。 この違いが大学別合格率にどのような影響を与えるのか、具体的な数字で考えてみましょう。 例えば、100人が国家試験を受験し、そのうち80人が新卒者、20人が既卒者だったとします。それぞれの合格率を仮に80％、30％とすると、新卒者64人と既卒者6人が合格し、全体合格率は70％になります。 一方、新卒者50人、既卒者50人という構成で、同じ合格率を当てはめると、新卒者40人、既卒者15人が合格し、全体合格率は55％です。新卒者と既卒者それぞれの合格率は変わっていないにもかかわらず、全体合格率には15ポイントの差が生じます。 実際の第119回では、国公立大学の既卒者割合は約21.7％、私立大学は約39.0％でした。この構成差は、全体合格率を比較するときに重要な要素となります。 ただし、既卒者の割合が高い理由を、大学の教育力だけに結びつけることはできません。既卒者には、初めての再受験者もいれば、複数回受験している人も含まれます。また、卒業後の学習環境や生活状況、経済的な条件なども人によって異なります。 既卒者が国家試験の学習で直面しやすい課題として、学習内容の更新、大学での講義や実習から離れることによる知識の維持、生活リズムの管理などが考えられます。国家試験の出題基準や制度についても、受験する年度の最新情報を確認する必要があります。 再受験を目指す場合は、過去の不合格原因を具体的に分析し、必修問題、領域別問題、臨床実地問題のどこに課題があるのかを明らかにすることが重要です。問題集を繰り返すだけでなく、誤答の理由を説明できるようにする学習が求められます。 大学別合格率を評価するときには、全体合格率だけでなく、新卒・既卒の受験者数と合格率を分けて確認しましょう。特に既卒者の人数が多い大学では、その構成が数字にどの程度影響しているかを考えることが、適切な比較につながります。

7．歯学部選びで国家試験合格率をどう活用する？

歯学部への進学を考えている人にとって、歯科医師国家試験の合格率は重要な情報の一つです。しかし、大学選びを合格率だけで決めることはおすすめできません。国家試験に合格するまでには、入学、進級、臨床実習、卒業、国家試験という複数の段階があるためです。 まず確認したいのは、新卒合格率です。新卒合格率は、その年に卒業して国家試験を受験した学生のうち、何人が合格したかを示しています。全体合格率よりも在学生の国家試験対策の状況を考える際に参考になります。 ただし、新卒合格率が高くても、入学者の多くが6年間で卒業できているとは限りません。歯学部は原則として6年間の教育課程ですが、進級や卒業に必要な学修成果を満たせなければ、留年する場合があります。 そこで重要になるのが、標準修業年限内での卒業率です。例えば、100人が入学した大学で、6年間で卒業した学生が70人、そのうち国家試験に合格した学生が63人だったとします。この場合、卒業して受験した70人の合格率は90％ですが、当初の入学者100人に対する6年間での国家試験合格者の割合は63％です。 この二つの数字は、どちらが正しいというものではありません。国家試験の合格率は受験した人の成果を示し、入学者を基準にした割合は卒業までの過程を含む結果を示しています。目的が異なるため、両方を確認することに意味があります。 次に、過去数年間の合格率の推移を確認しましょう。単年度の結果は、受験者数や学生の構成、試験の難易度などによって変動します。3〜5年程度のデータを並べて見ることで、継続的な傾向を把握しやすくなります。 さらに、大学の学習支援制度も大切です。国家試験対策講義、模擬試験、補習、個別面談、学習相談などがどのように実施されているかを確認すると、入学後の学習環境を具体的にイメージできます。 臨床実習の内容についても調べておきたいところです。歯科医師国家試験では知識だけでなく、患者さんの状態を理解し、適切な診断や治療方針を判断する能力が問われます。大学附属病院や実習施設でどのような経験を積めるのかは、将来の歯科医師としての成長にも関わります。 また、国公立大学と私立大学では、一般的に学費負担に大きな違いがあります。授業料に加えて教材費、実習費、生活費、留年した場合の追加費用なども考慮する必要があります。費用については、必ず各大学が公表する最新の募集要項を確認してください。 歯学部選びでは、合格率、卒業率、教育環境、費用、立地、臨床実習を総合的に判断することが重要です。国家試験合格率は有用な指標ですが、それだけで大学生活のすべてを評価できるわけではありません。

8．まとめ｜国公立・私立の差より重要な比較ポイント

第119回歯科医師国家試験では、国公立大学の全体合格率が72.3％、私立大学が58.7％となり、13.6ポイントの差がありました。この数字だけを見ると、国公立大学のほうが国家試験に有利なように感じるかもしれません。 しかし、新卒者に限定すると、国公立大学84.7％、私立大学78.4％で、差は6.3ポイントに縮まります。また、私立大学の中にも国公立大学全体の平均を上回る合格率を示している大学があります。大学の設置区分だけで、教育の質や国家試験への対応力を判断することはできません。 今回の比較から特に重要なのは、合格率を確認するときに分母の違いを意識することです。国家試験の全体合格率には新卒者と既卒者が含まれています。新卒者と既卒者では合格率が大きく異なるため、既卒者の割合によって全体合格率が変わる場合があります。 さらに、国家試験の合格率は実際の受験者を基準とした数字です。歯学部に入学したすべての学生を対象にした割合ではありません。そのため、6年間で卒業できた学生の割合や、国家試験の受験に至るまでの進級状況についても確認する必要があります。 大学選びでは、次のような視点を持つことが大切です。

すでに歯学部に在籍している学生の場合は、大学区分による平均値に必要以上にとらわれる必要はありません。重要なのは、自分自身の理解度や苦手分野を把握し、国家試験の合格基準を満たせるように準備を進めることです。 特に必修問題は、基礎的な知識を確実に身につける必要があります。過去問題を解く際には、正解を覚えるだけでなく、誤った選択肢がなぜ不適切なのかまで説明できるようにすると、知識を応用しやすくなります。 また、国家試験に合格することは、歯科医師としての第一歩です。実際の診療では、患者さんの話を聞く力、診断能力、治療技術、医療安全への配慮など、多くの能力が求められます。大学を選ぶ際にも、試験対策だけでなく、将来どのような歯科医師になりたいのかを考えることが重要です。 国公立大学と私立大学の合格率には違いがありますが、その数字だけで大学の優劣を決めることはできません。新卒・既卒の構成や卒業までの過程を含めて評価し、自分に合った学習環境を選ぶことが大切です。 歯科医師国家試験の合格率を正しく理解することは、進学先を検討する人だけでなく、現在学んでいる学生や再受験を目指す人にとっても役立ちます。数字を冷静に読み解き、自分自身の目標に合わせた判断と学習につなげていきましょう。 関連情報：<mention-page url="https://app.notion.com/p/4125e6b10543815a83d5ea4b18c1901d">既卒者は厳しい？歯科医師国家試験の合格率と再受験対策</mention-page>／<mention-page url="https://app.notion.com/p/4125e6b1054381ca936efa591e1c1908">歯科医師国家試験の大学別合格率｜順位だけでは見えない差</mention-page> 出典：厚生労働省「第119回歯科医師国家試験の合格発表について」および学校別合格者状況。各大学の公表資料も確認してください。

• 全体合格率だけでなく、新卒合格率を確認する。
• 既卒者の人数と割合を確認する。
• 過去3〜5年程度の合格率の推移を見る。
• 留年率や標準修業年限内での卒業率を調べる。
• 国家試験対策や学習支援制度を確認する。
• 臨床実習の内容や学費負担も比較する。