歯科医師国家試験の大学別合格率｜順位だけでは見えない差

歯科医師を目指して歯学部への進学を考えるとき、気になる情報の一つが「歯科医師国家試験の大学別合格率」です。しかし、合格率が高い大学が必ずしも自分に合った大学とは限りません。大学別合格率には、新卒者と既卒者の人数、受験者数、卒業判定の仕組みなどが関係しています。 2026年実施の第119回歯科医師国家試験では、全国の合格率は61.9％、新卒者80.2％、既卒者27.8％でした。同じ国家試験でも受験者区分によって結果には大きな差があります。この記事では大学別の公表データをもとに、単純な順位だけではわからない数字の読み方、国公立大学と私立大学の違い、卒業判定、ストレート合格率、進学先選びの判断材料を8つの視点から解説します。

1. 歯科医師国家試験の大学別合格率とは？基本的な見方

歯科医師国家試験の大学別合格率は、各大学の卒業者のうち、その年の国家試験を実際に受験した人に対する合格者の割合です。「合格者数÷受験者数×100」で計算します。例えば100人が受験して80人が合格すれば80％となります。しかし、この数字を正確に読むには分母と対象者の区分を確認しなければなりません。 まず「出願者数」と「受験者数」は異なります。出願者は受験を申し込んだ人、受験者は実際に試験を受けた人です。第119回試験では、全国の出願者数3,219人、受験者数2,837人、合格者数1,757人でした。一般的に使われる全国合格率61.9％は受験者を分母にしています。出願者を分母にした割合は約54.6％となり、意味が異なります。出願後に受験しなかった理由も、この集計だけでは特定できません。 次に、総合格率、新卒合格率、既卒合格率を分けて考えます。総合格率は新卒と既卒を合わせた結果です。新卒はその年に卒業した受験者、既卒は過年度の卒業者を指します。第119回では新卒者1,849人中1,482人が合格して80.2％、既卒者988人中275人が合格して27.8％でした。差は52.4ポイントです。したがって、既卒者が占める割合の違いは大学の総合格率を左右します。 例えば新卒者80人の合格率が90％、既卒者20人の合格率が30％なら、全体の合格率は78％です。新卒者が同じ90％でも、既卒者が80人、新卒者が20人なら全体は42％になります。これは仕組みを示す仮定の例ですが、受験者の構成が大切なことがわかります。 また、受験者50人の大学では1人の合否が2ポイントに相当し、100人の大学では1ポイントです。小規模な受験集団では少人数の違いが合格率を大きく動かします。 大学別合格率を調べるときは、まず年度を統一し、総数・新卒・既卒の受験者数と合格者数を確認しましょう。数字は大学の国家試験への対応状況を知る材料ですが、教育の質や学生個人の能力をそれだけで断定する指標ではありません。さらに、大学が公表する合格率には、全国の公的集計と異なる独自の集計条件が使われている場合があります。パンフレットなどの数値を比較するときは、発表年度、対象となる学生、既卒者の扱い、分母となる人数を確認しましょう。「合格率が高い」という印象だけではなく、どの学生が含まれているのかまで確かめることが、誤解を防ぐ第一歩です。 関連記事：<mention-page url="https://app.notion.com/p/4125e6b105438125a859e6e0be0f6359">第119回歯科医師国家試験の結果｜合格率と合格基準を整理</mention-page>

2. 第119回歯科医師国家試験の大学別合格率を比較

2026年に実施された第119回歯科医師国家試験では、大学ごとに総合格率と新卒合格率に違いが見られました。厚生労働省の学校別合格者状況には、出願者・受験者・合格者の数が総数・新卒・既卒ごとに掲載されています。厚生労働省はこの資料を用いて大学を上位・下位に順位付けするような記載を控えるよう求めています。そのため、ここでは順位表ではなく数字の特徴を比較します。 <table header-row="true"> <tr> <td>大学名</td> <td>総合格率</td> <td>新卒合格率</td> </tr> <tr> <td>北海道大学</td> <td>77.6％</td> <td>85.4％</td> </tr> <tr> <td>岡山大学</td> <td>86.2％</td> <td>92.2％</td> </tr> <tr> <td>長崎大学</td> <td>82.7％</td> <td>89.1％</td> </tr> <tr> <td>九州歯科大学</td> <td>63.6％</td> <td>78.0％</td> </tr> <tr> <td>東京歯科大学</td> <td>94.0％</td> <td>96.9％</td> </tr> <tr> <td>昭和医科大学</td> <td>90.0％</td> <td>94.6％</td> </tr> <tr> <td>明海大学</td> <td>68.3％</td> <td>91.0％</td> </tr> <tr> <td>大阪歯科大学</td> <td>58.3％</td> <td>100.0％</td> </tr> </table> この表は比較のために抜粋した大学の数字であり、全大学の順位を示すものではありません。東京歯科大学では133人が受験し125人が合格しました。新卒者127人中123人が合格しており、総合格率94.0％と新卒合格率96.9％の差は比較的小さくなっています。 一方、明海大学の総合格率は68.3％ですが、新卒合格率は91.0％でした。新卒者の結果だけを見ると総合格率から受ける印象は変わります。大阪歯科大学では新卒者57人全員が合格して100.0％でしたが、既卒者を含めた総合格率は58.3％でした。 岡山大学は総合格率86.2％、新卒合格率92.2％、長崎大学は82.7％と89.1％です。同じ国立大学でも結果は一様ではなく、私立大学の中にも総合格率と新卒合格率の差が小さい大学と大きい大学があります。 大学別の数字から読み取れるのは、その年度に実際に受験した人の結果です。入学から卒業までの留年状況や、学習支援の効果を直接証明するものではありません。 公的なデータを確認する際には、大学名だけでなく受験者数を必ず併記し、どの区分の合格率を比較しているか明示しましょう。数字の高さだけでなく、なぜ総合格率と新卒合格率が異なるかを考えることが大切です。例えば、総合格率に大きな差がある二つの大学でも、新卒者の合格率に限ると差が小さくなることがあります。また、新卒者が100％合格した結果も、受験した人数が何人かによって受け止め方が変わります。厚生労働省の学校別合格者状況を参照し、合格率・合格人数・受験人数を一組の情報として読むことをおすすめします。

3. 新卒合格率と既卒合格率で大学の順位が変わる理由

大学別の総合格率は、新卒者と既卒者の両方を対象とした数字です。この二つの集団では全国的に合格率が異なるため、同じ大学でも総合格率と新卒合格率に大きな差が生じることがあります。総合格率を単純に並べることが、大学の新卒者の成績をそのまま比較することにはなりません。 新卒者は大学の授業や臨床実習、卒業試験などを経て、その年度の国家試験を受験します。模擬試験、教員の指導、同級生との情報交換などを利用しやすいことがあります。一方、既卒者は卒業してから時間が経過しており、自宅学習、予備校、仕事との両立など学習環境が多様です。既卒者の中には前回不合格だった人も、事情があって受験時期を変更した人も含まれます。 第119回では、新卒合格率80.2％に対して既卒合格率27.8％でした。この差が大学の総合格率に影響します。実例として大阪歯科大学では、新卒者57人が全員合格した一方、既卒者は106人中38人が合格し35.8％でした。両者を合わせると163人中95人が合格し、総合格率は58.3％となります。新卒者全員が合格したことと、大学全体の総合格率が全国平均より低いことは両立します。 明海大学でも、新卒者78人中71人が合格して91.0％、既卒者42人中11人が合格して26.2％で、総合格率は68.3％でした。東京歯科大学は新卒者127人に対して既卒者6人であり、総合格率は新卒者の結果に近くなります。 数学的には、総合格率は新卒と既卒の合格率を、それぞれの受験者数で重み付けした平均です。受験者構成が異なる大学の総合格率を直接比較すると、既卒者の人数の差も同時に比較してしまいます。 ただし、新卒合格率だけを見れば十分ということでもありません。新卒者の合格率は、入学した学生全員を分母にしていません。卒業延期や留年によって、その年度に受験していない人の状況は別途確認する必要があります。 既卒者の合格率が低いことを本人の努力不足と決めつけることも不適切です。人数の集計だけでは個々の事情や学習過程はわかりません。大学選びでは総数・新卒・既卒の三つの数字をそろえ、進級・卒業状況も含めて慎重に読みましょう。また、既卒者への学習支援の有無も確認したい点です。卒業後の再受験に向けた相談窓口、模擬試験の参加機会、教員による指導などは大学によって異なり得ます。既卒者の結果は大切ですが、それだけを大学の教育成果全体の評価に置き換えるのは慎重であるべきです。数字の背景を問い合わせることで、大学が学生の学びをどのように支えているかを知る手がかりになります。 関連記事：<mention-page url="https://app.notion.com/p/4125e6b1054381ba9f4ecae928237e8b">歯科医師国家試験の合格率はなぜ低い？数字の背景を解説</mention-page>

4. 国公立大学と私立大学で合格率に差が生まれる背景

国公立大学と私立大学の国家試験合格率を比べると、集計上の差が見られます。しかし、国公立大学だから必ず高く、私立大学だから低いということではありません。大学ごとの入学者、受験者構成、進級・卒業判定、教育体制などが異なるためです。 第119回試験では、国立大学の総合格率は73.9％、新卒合格率85.9％でした。公立の九州歯科大学は総合格率63.6％、新卒合格率78.0％、私立大学全体では総合格率58.7％、新卒合格率78.4％でした。これらは各区分の受験者数と合格者数を集計した割合で、大学別の合格率を単純に平均したものではありません。 国立大学と私立大学の総合格率の差は15.2ポイントですが、新卒合格率の差は7.5ポイントです。比較する区分によって差の大きさが変わることに注意が必要です。 受験者の構成にも違いがあります。国立大学では受験者609人中128人が既卒者で約21.0％、私立大学では2,096人中818人が既卒者で約39.0％でした。既卒者の全国的な合格率は新卒者より低いため、この割合の違いが全体合格率の差に関係します。 入学時の選抜方式、学習環境、学生数、補習や個別指導の体制も大学ごとに異なります。入学時の学力分布が国家試験結果に影響する可能性はありますが、大学別集計だけでその影響の大きさを特定することはできません。学生が6年間で成長する過程や、臨床実習の質も重要です。 実際、私立の東京歯科大学は総合格率94.0％、昭和医科大学は90.0％でした。国立大学にも岡山大学86.2％、長崎大学82.7％など差があります。設置主体だけで大学の成果を判断することは適切ではありません。 さらに、国公立と私立では学費や生活費が大きく異なる場合があります。国家試験合格率が同程度でも、6年間の費用負担や通学環境、支援制度によって本人にとっての適性は変わります。 大学を比較する際には設置主体という一つのラベルではなく、新卒合格率と既卒者構成、卒業率、学習支援、臨床実習、費用をそれぞれ確認しましょう。合格率の差には複数の要因が関係し、数字だけで原因を断定できないことが大切な前提です。なお、国公立と私立という区分は大学を比較する際の入口にすぎません。将来どの診療領域を学びたいか、附属病院の教育内容、学生の相談環境、地域の医療との関わりなども確認しましょう。入学後に自分の力を伸ばせる環境があるかという視点は、国家試験の単年度合格率と同じくらい重要です。

5. 大学の卒業判定と国家試験合格率の関係

歯科医師国家試験の大学別合格率を正しく読むには、国家試験を受ける前の卒業判定を理解する必要があります。歯学部では講義、基礎実習、共用試験、臨床実習などを通して歯科医師に必要な知識と技能を身に付けます。大学の定める教育課程を修了し、卒業要件を満たすことが受験資格の基本になります。 大学によって進級試験や卒業試験の実施時期、再試験の扱い、成績評価の方法は異なります。最終学年の総合評価で基準を満たさなければ、卒業が延期される場合があります。そのため、国家試験に合格した人の割合だけでは、入学した学生がどの程度順調に卒業したかはわかりません。 例えば100人が入学し、標準修業年限の6年間で70人が卒業して国家試験を受け、63人が合格したとします。この場合、新卒合格率は90％ですが、入学時の100人を基準にした合格割合は63％です。これは仕組みを説明する仮定の例で、特定の大学の数値ではありません。 また、第119回では新卒の出願者が2,187人、実際の受験者が1,849人で、その差は338人でした。この338人をすべて卒業試験の不合格者と扱うことはできません。出願後に受験しなかった理由は、人数の集計からは判別できないからです。 国家試験の合格率が高い大学でも、進級や卒業に関する状況を別途確認する必要があります。一方で、卒業基準が厳格な大学をその理由だけで優れていると断定することもできません。進級・卒業判定は患者の安全を守るための知識や技能を評価する重要な役割を持ちます。合格率を高めることだけが目的ではありません。 留年や卒業延期の理由も一様ではありません。学力面の課題のほか、体調、家庭事情、休学などさまざまな事情があり得ます。公表資料から個々の学生の経過を推定することは避けるべきです。 進学先を考える際には、卒業試験の有無だけではなく、標準修業年限内の卒業率、留年・退学の状況、補習制度、教員との面談、学習相談窓口などを確認しましょう。合格率は受験した人の結果であり、入学から資格取得までの全体像を示すものではないことを意識する必要があります。卒業判定が国家試験に向けた準備の一環であるとしても、大学教育は資格試験対策だけで完結するわけではありません。患者への説明や診療技能、医療倫理、安全管理などを学ぶことも大学の大切な役割です。進学を検討する人は、卒業試験の点数基準だけでなく、日頃の授業と臨床実習がどう連動しているかも確認してみましょう。

6. ストレート合格率を見ると大学の評価はどう変わる？

国家試験の新卒合格率に加えて確認したい指標が「ストレート合格率」です。一般には、歯学部に入学した学生が標準修業年限の6年間で卒業し、国家試験に合格する割合を指す言葉として用いられます。ただし、資料によって定義や分母が異なる場合があるため、数字の比較には注意が必要です。 例えば入学者100人のうち80人が6年間で卒業し、そのうち72人が国家試験に合格した場合、新卒合格率は90％、入学者基準のストレート合格率は72％です。別の大学で100人中90人が6年間で卒業し、そのうち72人が合格した場合、新卒合格率は80％ですが、入学者基準では同じ72％になります。 新卒合格率だけを見ると前者の方が高く見えますが、入学した学生が標準修業年限内に国家試験に合格した割合は同じです。大学を評価する指標の分母が違えば、見える景色も違います。 正確なストレート合格率を確認するには、同じ入学年度の学生集団を追跡したか、途中の退学や休学、編入学などをどのように扱ったかを確かめる必要があります。単に当年度の国家試験合格者数を6年前の入学者数で割る方法では、年度途中の編入学などによって厳密な追跡結果と一致しない可能性があります。 また、6年間で卒業できなかった学生が、その後国家試験に合格することもあります。標準修業年限での合格率のみを重視すると、時間をかけて学び、最終的に資格を取得した学生の成果が評価から抜け落ちます。 そのため、ストレート合格率は大学の優劣を決める絶対的な数字ではありません。進級・卒業までの経過を把握する補助的な情報と考えましょう。新卒合格率、標準修業年限内の卒業状況、卒業までの平均年数、退学・休学への支援制度などと合わせることで、進学後の見通しを具体的に考えられます。 大学の公表資料で定義が不明な場合は、オープンキャンパスや入試相談窓口で分母、対象年度、集計方法を確認することが大切です。合格率だけでなく「入学から国家試験合格までの道筋」を見通すことが、大学選びの理解につながります。公表されている資料にストレート合格率がない場合、無理に推計した数字を他大学と比較することは避けましょう。年度の異なる入学者と卒業者を機械的に割り算すると、実際とは違う印象を生む場合があります。統計の定義がそろっていることを確認してから比較する姿勢が重要です。

7. 大学別合格率は毎年変わる？複数年で比較するポイント

歯科医師国家試験の大学別合格率は毎年変化します。試験問題、受験者の得点分布、合格基準、各大学の新卒者や既卒者の人数などが変わるためです。一年だけ高かった大学が翌年も同じ結果とは限りません。反対に単年度の合格率が低くても、長期的に教育の質が低いと結論づけることはできません。 第119回の全国総合格率は61.9％で、第118回の70.3％から8.4ポイント低下しました。全国全体の結果にも変動があるため、大学別合格率を見る際には同じ年度の全国平均を併せて確認することが大切です。 例えば大学の合格率が85％から80％に下がっても、全国平均がそれ以上に下がっていれば、相対的な差はむしろ広がる場合があります。逆に大学の数字が前年と同じでも、全国平均が大幅に上がれば全体の中での位置付けは変わります。ただし全国平均との差だけで教育成果を断定してはいけません。 受験者数も重要です。受験者が40人なら1人の合否は2.5ポイントに相当し、4人の差は10ポイントになります。受験者100人なら4人の差は4ポイントです。特に受験者が少ない大学では、少数の結果が割合を大きく変えます。 できれば直近3年、可能なら5年以上の結果を確認し、総合格率だけでなく新卒・既卒別の合格率と受験者数を並べてみましょう。既卒者の構成が変わると、新卒者の成績が安定していても総合格率は動く可能性があります。 さらに、大学の名称変更や組織再編に注意する必要があります。東京科学大学は東京医科歯科大学と東京工業大学の統合で発足しました。昭和医科大学も以前は昭和大学という名称でした。複数年比較では名称が変わった大学のデータを正しく対応付けることが必要です。 合格基準や採点除外の取り扱いも年度によって異なり得るため、点数の単純比較にも注意しましょう。毎年の公表資料を確認し、対象集団と集計方法をそろえることが大切です。 複数年にわたり合格率が高くても、それが教育支援、学生の入学時学力、卒業判定など、どの要因によるものかは統計だけではわかりません。年度ごとの変化を背景とともに読み、単年の順位で大学の価値を決めない姿勢が求められます。比較用の表を作るなら、横に年度、縦に大学名を並べ、新卒合格率、総合格率、受験者数を別々の欄に記録すると見やすくなります。数字の変化が大きかった年度には既卒者の人数も確認しましょう。大学の結果だけでなく全国の傾向と併記することで、一時的な変動を継続的な傾向と取り違えにくくなります。

8. 歯学部選びで合格率よりも確認したいこと

歯学部を選ぶ際に国家試験合格率は重要な情報ですが、それだけで進学先を決めるのは適切ではありません。歯科医師になるには6年間の教育課程を修了し、国家試験に合格する必要があります。長期間学び続けられる環境か、患者の診療に必要な知識と技能を身に付けられるかを総合的に考えることが大切です。 最初に確認したいのは学習支援です。歯学部では解剖学、病理学、薬理学、保存修復学、補綴学、小児歯科学、口腔外科学など幅広い分野を学びます。学習につまずいた場合の補習、個別指導、教員面談、学生相談の仕組みがあるかを調べましょう。国家試験直前の模擬試験だけではなく、低学年から基礎力を育てる教育が重要です。 次に、進級・卒業状況を確認します。新卒合格率が高くても、入学者の全員が6年間で卒業できているとは限りません。大学が公表する留年、退学、卒業延期の情報や、学習が遅れた学生への支援体制は、合格率とは別に確認する価値があります。 臨床実習も大学選びの重要な材料です。歯科医師には診断や治療の技術だけでなく、患者への説明、感染対策、医療安全、多職種との連携が求められます。附属病院での実習内容、患者と接する経験、実習の指導方法などを大学案内や説明会で質問してみましょう。 費用面も見落とせません。学費のほか、教材費、実習関連費、生活費、通学費などがかかります。特に私立大学では6年間の総費用が大きくなる場合があり、奨学金や学費減免制度、留年時の追加費用も確認しておく必要があります。 さらに、大学の立地、通学や一人暮らしの環境、学生同士の学習文化、卒業後の臨床研修とのつながりも考えましょう。歯科医師国家試験に合格した後は、原則として1年以上の臨床研修が必要です。将来どのような診療に携わりたいかを考えることも大切です。 オープンキャンパスでは「合格率は何％ですか」だけでなく、「新卒・既卒の内訳は」「標準修業年限での卒業状況は」「学習につまずいた学生への支援は」と具体的に質問しましょう。 合格率は進路検討の入口ですが、大学の教育の質や学生の未来を一つの順位で判断することはできません。複数の指標を確認し、自分が6年間継続して学べる大学を選ぶことが重要です。気になる大学がいくつかある場合には、国家試験の新卒合格率、標準修業年限内の卒業状況、学費総額、学習支援、臨床実習、生活環境について同じ項目で比較する表を作ると整理しやすくなります。保護者と相談するときにも、順位だけではなく、費用面と教育面の両方について具体的に話し合うことができます。 参考資料：厚生労働省「第119回歯科医師国家試験の学校別合格者状況」（2026年3月16日公表） https://www.mhlw.go.jp/content/10803000/001674238.pdf