親子で確認！歯科医師国家試験の合格率と進級・卒業の壁

歯科医師を目指して歯学部への進学を考えるとき、多くの人が気になるのが歯科医師国家試験の合格率です。「歯学部に入学すれば6年後には歯科医師になれるのか」「国家試験に合格できる可能性はどのくらいあるのか」といった疑問を持つ高校生や保護者も少なくありません。 しかし、歯科医師になるまでには国家試験以外にも関門があります。大学での進級判定、臨床実習に進むための共用試験、6年次の卒業判定などです。国家試験の合格率が高い大学でも、入学した学生全員が6年間で卒業しているとは限りません。 この記事では2026年の第119回歯科医師国家試験の結果と文部科学省の修学状況調査を参考に、歯学部6年間の学び、進級・留年・卒業の仕組み、ストレート合格率の読み方、家計への影響まで詳しく解説します。

1．歯科医師国家試験の合格率は何％？親子で知っておきたい基本

歯科医師国家試験は、歯科医師免許の取得に必要な国家資格試験です。歯学部で6年間学んで卒業しても、それだけで歯科医師として診療できるわけではありません。国家試験に合格し、歯科医籍への登録を経て免許を取得する必要があります。そのため、歯学部への進学を考える際には、大学の教育内容と国家試験の合格状況の両方を確認することが大切です。 2026年に実施された第119回歯科医師国家試験では、受験者2,837人のうち1,757人が合格し、全体の合格率は61.9％でした。新卒者の合格率は80.2％、既卒者は約27.8％となっています。新卒と既卒では母集団が異なるため、この差を一人ひとりの能力の差と決めつけることはできません。 「全体合格率」は実際に受験したすべての人のうち合格した人の割合です。「新卒合格率」はその年の新卒区分で受験した人に限定した割合です。進学を考える高校生や保護者には新卒合格率が身近に感じられるかもしれません。しかし、新卒合格率は入学者全員を分母としているわけではありません。 途中で留年した学生、休学・退学した学生、最終学年の卒業判定を通過できなかった学生などは、その年の新卒受験者に含まれない場合があります。新卒合格率が80％を超えているからといって、入学した学生の8割以上が必ず6年間で歯科医師になるという意味ではないのです。 また、合格率は年度によって変動します。受験者数や新卒・既卒の構成、出題内容、合格基準などが変わるため、前年の結果が翌年も続くとは限りません。大学別の数字を比較するときは、単年度の順位だけでなく、複数年度の推移や実際の受験者数にも目を向ける必要があります。 保護者としては、合格率が高い大学ほど安心だと考えたくなるでしょう。しかし、大学選びでは入学後の教育支援、進級条件、卒業状況、学費の負担なども重要です。学生本人にとっても、国家試験対策は6年生になって突然始まるものではなく、低学年からの基礎的な学びの積み重ねが土台となります。 合格率は進路選択に役立つ数字ですが、学習の過程全体を表しているわけではありません。親子で数字の意味を理解し、入学から進級、卒業、国家試験、免許取得までを一つの道のりとして考えることが大切です。 関連：<mention-page url="https://app.notion.com/p/4125e6b10543816daf83e49bee6727e7">歯科医師国家試験の合格率｜厚生労働省の公表資料を読み解く</mention-page>

2．歯学部の6年間はどう進む？進級から卒業までの流れ

歯学部歯学科は原則として6年間の教育課程です。一般的な4年制大学とは異なり、歯科医師として必要な医学的知識、歯科専門知識、診療技術、倫理観などを段階的に身につけるため、長期間の学習が必要になります。大学ごとに時間割や学年配当は異なりますが、低学年から高学年に進むにつれて専門的な学びと実習の割合が大きくなる点は共通しています。 1年次には教養科目や基礎科学、医療人としての基本的な姿勢などを学ぶことが一般的です。生物学、化学、物理学などの知識は、その後に学ぶ解剖学や生理学、薬理学を理解するための土台になります。高校での学習と比べて専門用語が増えるため、授業の復習と自分に合った学習方法を早めに確立することが重要です。 2年次から3年次にかけては、人体の構造と機能、病気の仕組み、歯科材料や口腔組織などの専門科目が増えていきます。複数の必修科目を同時に学ぶため、暗記だけでなく関連づけて理解する姿勢が求められます。低学年での学びが不十分なまま進むと、その後の臨床科目で苦労する可能性があります。 4年次頃には保存修復、歯内療法、補綴、口腔外科、小児歯科、矯正歯科など、診療に直結する分野を幅広く学びます。模型を用いた実習や診療手技の練習も重要です。器具の扱い方、手順の正確さ、安全性への配慮を含めて評価されるため、筆記試験とは異なる準備も欠かせません。 臨床実習に進む前には、知識を評価するCBTと、臨床技能・態度を評価するOSCEなどの共用試験を通じて、必要な能力を確認します。これらは患者さんを診療する前の重要な段階ですが、実施時期や具体的な進級要件は大学の規程を確認する必要があります。 5年次から6年次には大学病院などで診療参加型臨床実習を行い、実際の患者さんへの問診、診査、治療計画、医療安全、感染対策、説明や多職種との連携を学びます。最終学年では実習修了、必要単位の取得、卒業試験などを経て卒業認定を受け、その後に国家試験へと進みます。 歯学部の6年間は、単に一定年数在籍すれば終わる過程ではありません。各段階で必要な知識と技能を身につけて次の学年に進む仕組みです。進学前にはカリキュラム表、学生便覧、臨床実習への移行条件を確認しておきましょう。

3．歯学部で留年する理由とは？進級判定で注意したいこと

歯学部では毎年の進級判定が重要な意味を持ちます。6年間で卒業するには各学年で定められた単位を取得し、試験や実習に合格しなければなりません。進級条件を満たせなかった場合には、同じ学年をもう一度履修することがあります。大学入試に合格したことと、入学後に順調に進級できることは別の問題です。 留年につながる代表的な理由は、必修科目の単位不足です。歯学部では解剖学、生理学、病理学、薬理学、歯科専門科目など、多くの必修科目を履修します。大学によっては一つの必修科目が未修得であるだけでも、次の学年への進級を認めない場合があります。得意科目で高得点を取っていても、苦手科目の不合格を補えないことがあるため注意が必要です。 実習科目の評価も重要です。歯科医学では知識だけでなく、器具を正確に扱い、安全な手順で治療操作を行う技能が求められます。模型実習や臨床実習では課題の完成度、技能、態度、安全性への配慮などが評価されることがあります。筆記試験が得意でも、実習への準備や反復練習が不足すれば進級に影響する可能性があります。 また、出席状況や課題提出も見落とせません。大学によっては一定の出席率や課題の提出が単位認定の前提です。体調不良や生活リズムの乱れで欠席が続くと、授業の理解だけでなく履修要件を満たすこと自体が難しくなる場合があります。 学年が上がるにつれて、基礎科目と臨床科目の関連も強くなります。解剖学や生理学が理解できないままでは、疾患の診断や治療計画を学ぶ際に苦労することがあります。早い段階で弱点を整理し、教員への質問や補習などを利用することが、後の学習負担を減らすためにも役立ちます。 ただし、留年の背景を学力不足だけに限定するべきではありません。病気、家庭事情、精神的な負担、経済的な問題などが関係する場合もあります。進級できなかった事実だけで本人の努力や適性を判断せず、必要に応じて大学の学生相談室や学修支援担当者に相談することが重要です。 保護者が確認したいのは、進級基準、再試験の有無、単位の再履修方法、留年時の学費、相談窓口などです。問題が起こったときに落ち着いて対応できるよう、親子で制度を知っておくことが大切です。留年は負担の大きい出来事ですが、原因を整理して学習環境を立て直す機会にもなり得ます。

4．6年生でも卒業できない？卒業試験と国家試験受験までの壁

歯学部の6年生になれば、必ずその年度に卒業できるというわけではありません。卒業するには、大学が定めた必要単位を取得し、臨床実習などを修了したうえで卒業認定を受ける必要があります。大学によっては卒業試験や総合試験が、卒業判定の重要な要素となっています。 卒業試験は6年間に学んだ知識を総合的に確認する試験です。基礎医学から臨床歯科医学まで幅広い範囲が対象になり、国家試験と重なる部分もあります。ただし、大学が実施する卒業試験は全国共通の国家試験とは別のものです。問題形式、合格基準、再試験の有無などは大学ごとに異なるため、学生便覧や卒業判定の規程を確認しましょう。 卒業試験や必修実習の条件を満たせなければ、卒業が延期される場合があります。国家試験の出願を行っていても、最終的に所定の受験資格を満たさなければ受験できません。出願したことと受験資格が確定したことは同じではないため、大学や厚生労働省の案内に従って確認する必要があります。 この点は、国家試験の新卒合格率を理解するうえでも重要です。新卒合格率は、その年に新卒区分で国家試験を受験した人を分母として計算します。卒業できずに受験しなかった学生は、その年の新卒受験者に含まれない場合があります。 例えば、ある学年に100人の学生が在籍し、70人が卒業して国家試験を受験し、そのうち63人が合格したと仮定します。この場合、受験者に対する新卒合格率は90％ですが、最初の100人を基準とした割合は63％です。これは説明のための仮定であり、特定の大学の実際の成績ではありません。 新卒合格率が高い大学でも、入学から卒業までにどの程度の学生が順調に進んだかは、その数字だけでは分かりません。もちろん、厳格な卒業判定があることだけを理由に、大学の教育が悪いと判断することもできません。患者さんの安全を守る専門職を養成する以上、知識と技能を確認することには意味があります。 一方、卒業延期となった学生への学習支援も重要です。再試験、補習、個別指導、翌年度の履修方法などが明確になっているかを確認しましょう。卒業が遅れれば追加の学費や生活費が発生し、臨床研修の予定も変わる可能性があります。 卒業は6年間在籍したというだけではなく、定められた学習目標を達成したことを大学が認定する過程です。親子で卒業要件を理解し、最終学年になってから慌てないよう早めに情報を集めておくことが望まれます。

5．ストレート合格率とは？国家試験合格率との違いを比較

歯学部選びで見落としたくない指標がストレート合格率です。一般に、歯学部へ入学した学生が標準修業年限の6年間で卒業し、歯科医師国家試験に合格する割合を意味します。ただし、資料によって集計方法や表記が異なることもあるため、数字を比較するときは分母と対象年度を必ず確認しましょう。 通常の国家試験合格率は、実際に試験を受験した人を分母にして計算します。一方、ストレート合格率は入学者を基準に考えるため、留年、休学、退学、卒業延期などの影響も反映されます。同じ大学でも二つの数字が大きく異なることがあります。 例えば、100人が入学し、6年後に70人が卒業して国家試験を受験し、63人が合格したと仮定しましょう。受験者に対する新卒合格率は90％ですが、入学者に対するストレート合格率は63％です。90％という数字だけでは、入学後の進級や卒業の状況まで十分に把握できないことが分かります。 文部科学省の令和7年度の歯学部修学状況等の公表資料では、標準修業年限内での歯科医師国家試験合格率について、令和4年度から令和6年度の3か年平均が53.6％と示されています。この数値と、第119回の全体合格率61.9％、新卒合格率80.2％は、対象年度も計算方法も異なります。単純に引き算して大学教育の成果を判断することは適切ではありません。 また、標準修業年限内の合格率が53.6％だからといって、歯学部入学者の約半数しか最終的に歯科医師になれないと結論づけることもできません。留年した学生が後に卒業して合格することも、国家試験の再受験で合格することもあります。ストレート合格率は6年間で到達した割合を示すのであり、最終的な資格取得率そのものではないのです。 大学別の比較では、新卒合格率とストレート合格率を並べて見ると参考になります。両者の差が大きい場合、その原因を大学の修学状況資料や学生支援制度から調べる必要があります。ただし、差があることだけで留年理由や教育の質を断定することはできません。 学生数が少ない大学では、数人の合否だけで比率が大きく変動することもあります。単年度の順位ではなく、複数年度の数値、入学者数、卒業者数、受験者数を確認しましょう。 親子で歯学部を検討する際には、国家試験合格率を入口にしつつ、入学から卒業までを一続きの過程として捉えることが大切です。

6．留年・卒業延期による学費と生活への影響を親子で考える

歯学部への進学では、6年間の学費と生活費を十分に検討する必要があります。特に私立大学では、授業料に加えて施設設備費、実習関連費、教材費などが必要になる場合があり、卒業までの総費用は大きくなります。進学前には初年度納付金だけでなく、2年次以降の金額も確認しましょう。 留年や卒業延期が生じれば、追加の学費負担が発生する場合があります。例えば年間授業料などが300万円の大学で、留年時にも同じ金額を納付する必要があると仮定すると、1年間で300万円の追加負担です。ただし、実際には在籍区分や履修科目数に応じた減額制度を設ける大学もあるため、一律には判断できません。 自宅外から通学する場合には家賃、食費、光熱費、交通費なども増えます。生活費を月10万円と仮定すれば、1年間で120万円です。学費300万円と合わせると420万円の追加費用となる計算です。これは具体的な大学の学費を示すものではなく、家計への影響を考えるための例です。 留年によって卒業が遅れると、国家試験を受験する時期も変わる可能性があります。歯科医師免許取得後は原則として1年以上の臨床研修を受ける必要があるため、研修や就職の予定にも影響します。学費の追加だけでなく、働き始める時期の変更も長期的な資金計画に織り込む必要があります。 奨学金を利用している場合には、留年時の継続条件を事前に確認しましょう。給付型奨学金、貸与型奨学金、大学独自の奨学金では学業成績や在籍状況に関する条件が異なります。利用を継続できると思い込まず、大学の奨学金担当窓口や支援機関に確認することが重要です。 保護者が6年間の費用を準備するだけでも負担は小さくありません。それでも可能であれば、追加で1年間在籍した場合、さらに卒業まで時間がかかった場合の資金計画についても話し合っておきましょう。学費の支援期間、教育ローンを利用する条件、本人が負担する費用、利用できる相談制度などを事前に共有することが役立ちます。 金銭面の不安を学生本人だけで抱え込ませず、かといって家計の事情を隠したまま進学を決めるのでもなく、現実的な数字をもとに対話する姿勢が大切です。歯学部進学は将来の職業選択であると同時に長期的な教育投資でもあります。教育環境と費用の両面から無理のない計画を立てましょう。

7．親はどこまで支える？歯学部生との適切な関わり方

歯学部生にとって家族の理解や支援は心強いものです。一方で、大学生は将来の医療専門職として、自分で学習計画を立て、課題に向き合う力も身につける必要があります。保護者がどこまで関わるべきかは、本人の自主性と家庭の事情を踏まえて考えたいテーマです。 歯学部では、専門科目が増える時期や共用試験、卒業試験の前などに学習負担が大きくなることがあります。保護者は成績や進級状況が心配になるでしょう。しかし、試験が終わるたびに点数を尋ねたり、ほかの学生と比較したりすることが、必ずしも本人の学習意欲につながるとは限りません。 「次の試験で何点取れそうなの」と問い詰めるよりも、「最近の授業で難しいところはある？」「相談できる先生はいる？」といった質問のほうが、困りごとを共有しやすい場合があります。親子の会話が成績だけに偏らないことも重要です。 学習面でつまずいた場合には、本人が大学の教員、担任、学修支援担当者などに相談できるよう促すことが考えられます。大学によって補習、個別面談、学生相談室などの制度があります。保護者がすべてを代わりに解決するのではなく、本人が適切な窓口につながることを支える姿勢が基本です。 成績の変化には生活上の問題が関係していることもあります。睡眠不足、不規則な食事、経済的不安、人間関係の悩み、体調不良などが重なると、学習への集中が難しくなる場合があります。勉強不足と決めつけず、必要な支援がないかを確かめましょう。 留年や卒業延期が決まった場合、本人は強く落胆するかもしれません。保護者も追加の学費や将来の予定に不安を感じるでしょう。その際にはまず大学の規程を確認し、再履修、再試験、相談先、次年度の計画を整理することが大切です。失敗を責めることだけでは、次の行動を決める助けになりません。 一方で、本人の同意なく大学に成績や相談内容の開示を求めても、個人情報保護の観点から対応が難しいことがあります。大学生本人のプライバシーと自主性を尊重する必要があります。 保護者の役割は、学生に代わって勉強や進路を決めることではなく、必要なときに相談できる環境を整えることです。経済的支援、生活面の支援、精神的な支えなど、家庭ごとにできることは異なります。親子で課題を共有しながら本人の成長を支える関係を目指しましょう。

8．歯学部選びで確認したい5つの数字と親子のチェックリスト

歯学部の進学先を検討するとき、国家試験合格率は重要な判断材料になります。しかし、それだけでは大学の教育環境や入学後の見通しを十分に理解できません。複数の数字を組み合わせ、実際の学習支援制度まで確認することが大切です。 一つ目は国家試験の新卒合格率です。その年度に新卒区分で受験した人のうち、合格した人の割合を表します。大学の国家試験対策を考える際の参考になりますが、単年度の結果は変動するため、複数年の推移を確認することが望まれます。 二つ目は標準修業年限内の卒業状況です。入学した学生が6年間でどの程度卒業しているかを確認します。卒業率だけでなく留年や休学、退学の状況も参考になります。進級基準や支援制度の違いがあるため、数字だけで大学の優劣を決めないことが重要です。 三つ目はストレート合格率です。入学から6年間で卒業し、国家試験に合格した割合を示します。文部科学省が公表している歯学部修学状況等の調査を参考に、定義と対象年度をそろえて比較しましょう。 四つ目は留年・退学などの修学状況です。進級や退学に関する数字に差があれば、その背景を調べる必要があります。退学には進路変更や個人的事情などもあり得るため、数字だけで教育の質を断定してはいけません。教員への相談のしやすさや補習制度も確認しましょう。 五つ目は卒業までの学費総額です。初年度納付金だけでなく、6年間の授業料、施設設備費、実習関連費、教材費、生活費を含めて比較しましょう。留年時の納付額や奨学金の継続条件まで確認できると、家計の見通しが立てやすくなります。 親子で大学を比較する際には、次の項目をチェックしてみてください。

オープンキャンパスや大学説明会では、進級判定の仕組み、共用試験への支援、臨床実習の環境、国家試験対策などを質問すると具体的なイメージがつかめます。本人にとって学び続けやすい環境か、家庭の資金計画に合っているかを総合的に考えましょう。 歯科医師国家試験の合格率は、歯科医師になる道のりの一部を示す数字にすぎません。親子で進級・卒業の壁を理解し、入学後の6年間まで見据えて大学を選ぶことが、納得できる進路選択につながります。

• 新卒合格率と全体合格率の違いを理解したか
• 過去数年間の合格率の推移を確認したか
• 6年間で卒業した学生の割合を調べたか
• ストレート合格率の定義を確認したか
• 進級基準、再試験、留年時の取り扱いを調べたか
• 卒業試験と臨床実習の仕組みを確認したか
• 6年間の学費と追加費用を試算したか
• 学習相談や生活支援の制度を確認したか

参考資料

• 厚生労働省「第119回歯科医師国家試験の合格発表について」
• 文部科学省「歯学部歯学科の学科別の修学状況等（令和7年度）」